【河北新報様×仙台オフィス】被災地の復興を後押し。今年も共同調査レポートを発表

こんにちは、マクロミル 採用担当です。

仙台オフィスメンバーが主体となり、河北新報社さまと共同で実施している「東日本大震災に関する調査」を今年も発表されました。
本調査は、2017年から復興の後押しとなれるよう、そして東北・仙台地域との関係を強化していけるようにという思いで活動を継続し、今年で4回目となります。

調査の概要

本調査は、全国20~70代のマクロミルモニタ会員※11,555名を対象に実施しました。内訳は、東日本大震災で被害を受けた岩手・宮城・福島の被災3県沿岸部および原発事故で避難区域が設定された自治体に住む被災者309人、同地域における非被災者309人、被災3県内陸部の居住者312人、東北3県(青森・秋田・山形)の居住者313人、首都圏(東京・埼玉・千葉・神奈川)の居住者312人です。調査期間は2020年1月31日(金)~2月5日(水)の6日間です。
※1 マクロミルがインターネット上で募集し、自社管理するマーケティングリサーチ専用パネルの名称。

調査結果について

★2020年の調査結果の詳細は以下よりご確認いただけます。
東日本大震災に関する調査(2020年版)

★過去の調査結果


また、2020年3月10日(火)の河北新報朝刊および河北新報オンラインニュースにも本調査結果が掲載されています。
併せてご覧ください。

担当者の声(2015年新卒入社)

河北新報社様との打ち合わせから、実査・集計・分析までの一連の工程を、仙台オフィスのリサーチディレクター、ヴィジュアライゼーション、集計のメンバーで行いました。リサーチディレクター業務では、対面でのやりとり経験が少なく上手く進行できるか不安もありましたが、昨年の経験を活かして問題なく進めることができました。
また、自らスケジュールを引いて行動するという経験も少なかったため、とても貴重な機会となりました。

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いかがでしたでしょうか。
マクロミルでは、調査を通した地域社会への貢献のひとつの形として、今後も本プロジェクトを継続する予定です。